半グレ 反社会勢力の実像
半グレ、それはヤクザではない反社会勢力。
すなわち、暴力対策法や暴力団排除条例に縛られない自由な組織。
銀行口座が作れない、家を借りれない、全てにおいて一般社会で生きづらくなったヤクザに比べ、今は半グレ組織の方が若者に人気がある。
そして、半グレは様々なジャンルに分かれる。
関東連合やチャイニーズドラゴンのような暴力系、大阪のアウトセブンやアビスのような飲食業運営系（みかじめ）、振り込め詐欺のような特殊詐欺系、京都の大学生で構成された風俗斡旋系など、とにかく悪いこと全てにおいて半グレグループは存在する。
ヤクザと一般人の中間に居て、実態が掴めない存在。
特殊詐欺グループなんかは、トップと下っ端（受け子）では全く接点が無い。下っ端が捕まったとしても上の情報がない為主犯格を捕まえられない。
何なら、その下っ端の連中もやや騙されている。
京都の風俗斡旋グループなんかは、ちょっと見方を変えれば、超優良営業会社のようだ。
経営理念があり、自己実現や自己成長のビジョン見させて下を動かす。しっかりとしたマニュアルが整備されていて、心理学的な要素もふんだんに入れている。
詐欺を働く若者達から上手く取り入れている。
一昔前まではヤクザが憧れの存在だったのが、法整備がされどんどん衰退していき、代わりに「半グレ」組織が出来てきた。
ある意味自然の流れなのかもしれない。
百田尚樹の日本国憲法
まず、日本国憲法はいつ作られたのかと言うと、第二次世界大戦の敗戦後、アメリカのマッカーサー率いる連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）が日本を占領していた1947年5月。
草案はGHQが10日間で作り、それを圧力で通させた。それが今まで一言一句変わらず続く日本国憲法である。
憲法の中身は時代に合わせて修正していくのが世界の常識なのだが、日本は一回も変えていない。しかもアメリカが作った内容なのに。
戦後憲法を改定した回数（アメリカ6回、韓国9回、イタリア15回、フランス27回、ドイツ62回）
日本国憲法の内容は、現代にそぐわない内容のままずっと変えられずにいる。
その理由の一つに、厳しい条件がある。「国会議員の3分の2の賛成」と「国民投票で過半数」が必要だからだ。
もう一つは、戦後の教育によるところが大きい。
愛国的な思想を持つ教育者やGHQに批判的な教育者は、教育現場から排除された。日本は戦前軍国主義で侵略戦争をしていたという自虐史観教育を行なっていった。
そしてメディアや共産主義者たちは、第9条の「武力放棄」の内容が世界で唯一の「平和憲法」だと誇ることで、日本国憲法は「聖書」のごとく崇める存在となっていった。
この本で百田尚樹氏が一番懸念しているのが、日本の隣国（中国、韓国、北朝鮮、ロシア）が日本の領土（北方領土、竹島、尖閣諸島）を脅かしていること。
日本の国防はすべてにおいてアメリカ頼りなので、もしアメリカにソッポを向かれたら、武力を持たない日本には全く脅威は無い。
自衛隊は、自国を攻撃されて初めて対抗出来るため、国土を侵略されても手は出せない。つまり入られ放題。すぐに本土を占領されてしまう。
仮に先制攻撃でミサイルを打たれても、アメリカは本当に守ってくれるのかはかなり疑問だ。
まずは自衛隊が先に対抗しろと言われるだろう。
日本への抑止力はアメリカとの日米安保条約で担保されているが、逆に言うとそれしか無い。
安保条約で言うと、岸信介総理の偉大なる功績がある。元々日米安保条約はサンフランシスコ講和条約の時に結ばれたが、当時の内容は酷かった。
・アメリカは日本国内で自由に基地を作っても良い
・日本の内乱時に米軍が抑圧できる
・有事の際に日本を守る義務は無い
この内容をすべてひっくり返させたのが、新安保条約。岸信介総理が命懸けで改定させた。
当時は反対派に大暴動されたりしたが、今となってはこれが「我が国最大の抑止力」になっている。
「日本国憲法改定」
第9条に自衛隊の文言を入れたかった。
これは安倍総理の悲願であったが、志し半ばで退任せざるを得なかった。
最後に、百田尚樹氏が提案する第9条改定案は、
「他国からの侵略を受けた場合、徹底してこれと戦う」
これはつまり、アメリカに頼る事なく自国で軍を持ち、場合によっては核の開発を進め、隣国の脅威に備えるという事。
テレビが伝えない国際ニュースの真相
この本は、著者、茂木氏のエッジの効いた説明が分かりやすくて面白かった。
中国について
1949年に中華人民共和国となり、表向きは民主国家ですよとしておきながら、実際には共産党の独裁国家で北朝鮮と変わらない。
「裕福な独裁国家」が中国で、「貧乏な独裁国家」が北朝鮮である。
香港の自由を完全に奪ってしまった2020年6月の「国家安全維持法」や、2018年に国家主席の「任期を撤廃する」憲法改正など、習近平の独裁化が強固になっている。
国際社会においても、アフリカや南米、イタリアやギリシアに巨額の投資をして中国にズブズブの関係性を作っている。
中国国内においては、超監視社会で街中至る所に監視カメラがあり、ネット上でもすべてログを取られ、国民全員がスコアリングされている。国家の悪口など書き込めばスコアが下がり、色んな面で不利に働くようになる。
一見、超デジタル社会で便利な社会だと思われるが、独裁国家においての超監視社会は、人権は無視される。
正直、絶対に住みたくない。
そしてファーウェイやTikTok問題だが、これは中国の超デジタル国家による脅威である。
「サイバーセキュリティ法」というのがあり、中国企業に対して「企業が集めた顧客データは国家と共有せよ」というのが可能なので、政府が請求すれば企業はデータを渡さざるを得ない。
これやばいよね。そりゃ中国のIT企業は締め出されるわけだ。
アメリカが主導となり中国企業の締め出しを世界各国に呼びかけている。
日本は政府省庁内は禁止出来るが、民間へは強制力を発揮できないので、まだ家電量販店ではデカデカとファーウェイの広告が並んでいる。
そして、中国のこれからのシナリオで一つ考えられるのが、「中国分裂」である。
国民の貧富の差が激しく、超格差社会となっているが、富の再分配がうまくいかなくなった時に、「地方の人民解放軍のトップがそれぞれ国家を建国する」という軍閥割拠が勃発する可能性がある。
硬直した独裁国家には定期的に訪れる「革命」なのかもしれない。
韓国と北朝鮮について
韓国と北朝鮮とアメリカと中国と、そして日本との関係は複雑だ。
まずアメリカは、北朝鮮の核開発をやめなさいと言っているが、北朝鮮はやめない。アメリカはそれに対して経済制裁を継続する。
北朝鮮はアメリカに少し歩み寄りをした理由は、韓国から米軍を撤退させたいから。
一方韓国は、100%北朝鮮寄りの文在寅大統領のため、金正恩の言いなり。
でも、唯一の同盟国であるアメリカの目も気にしながらの立ち位置。日本に対しては韓国伝統の「反日」体制を崩さない。
中国は北朝鮮の核開発をやめなさいと。北朝鮮は中国に取り込まれたくないが故に「反中」の姿勢は崩さない。親中だった叔父や兄を暗殺した程だ。
東アジアの関係性って、アメリカと中国が対立しているからこそ複雑なんだな。
アメリカについて
アメリカは建国250年と若い国家なのだが、4年に1度の大統領選という制度はずっと変わらないため、その時代に合わせた新陳代謝が行われる事で世界一の大国になった。
ここ数年の大統領と時代の流れを見ると、剛腕ブッシュ大統領の任期終了間際にリーマンショックが起こり、金融機関を助けるために財政出動させた事で、弱者を切り捨てたとして非難され、民主党のオバマ大統領に期待を寄せられた。
オバマ大統領は演説はすごいが実行力が無かった。国民皆保険を作ろうとした「オバマケア」も、保険会社の猛烈な反対に屈して達成出来ず。
各国との核軍縮交渉もほとんど出来ず。
初の黒人大統領として期待された分、期待倒れ感が否めない。
そこでトランプが台頭して来たという流れ。アメリカ自国ファーストの国策、多くの白人労働者の雇用を作り出したこと。中国に貿易戦争を仕掛けたこと。色々目に見える政策を行ってきた。
ただ、2020年になりCOVID-19対策で甚大な被害を出してしまった事、白人警官が黒人男性に暴行をした事など、急激に民意を失っていったことで、今回民主党のバイデンさんが当選した。
イギリスとEU離脱について
まずイギリスは、もともと4つの国（イングランド、スコットランド、アイルランド、ウェールズ）だったが、イングランドが次々と統合していき、連合王国となった。
ただ、アイルランドだけは北側のみ統合した形（北アイルランド）で、これが後のEU離脱で問題となる。
イギリスは産業革命により19世紀までは世界の覇者であり、世界各国へ植民地を持っていた。
ただ、第二次世界大戦後に植民地を次々に引き渡すとともに世界の覇権をアメリカへ譲る形となった。
そこで、経済力を保つためにヨーロッパ統合（EU）への仲間入りをした格好。
EU加盟国同士では、関税がかからない自由貿易とパスポート不要で行き来できる移動の自由がある。
しかし、2020年1月にイギリスのEU離脱（ブレグジット）が正式に行われた。
離脱のきっかけは、ドイツを中心にEU諸国がアフリカや中東からの難民を受け入れていたが、それをイギリスにも要求してきた事。そしてもう一つは、通貨の問題。他の国はユーロに統一していたが、イギリスだけはポンドにこだわってきたこと。
これを、2016年当時のキャメロン首相が民意を問う国民投票を実施して、離脱派が過半数を「取ってしまった」という結果。
民意（国民の意思）は変えられない為、EUを離脱せざるを得なかった。
それにより、今後心配されるのは、アイルランドと北アイルランドに国境が出来てしまう事によりアイルランドの不満が高まる事。スコットランドのウイスキーに関税がかかり競争力を失う事。
もともとEU離脱反対派には北アイルランドとスコットランドの人が多かった。
イギリスのEU離脱は、イギリスにとってもEU諸国にとってもマイナスになる事が多いと言える。
イランとアメリカについて
もともと新米国家だったイランが反米に転換させたのが「イラン革命」
革命前のイランは石油をアメリカに輸出し莫大な利益を得ていたが、その富は一部に集中し国民に分配されなかった。国民の怒りに乗じて勢力を拡大したのが、イスラム教シーア派の法学者ホメイニ師で、国民を味方につけ大反乱を起こした。これがイラン革命。
その後のイランの政治体制は、国民の選挙で選ばれる「大統領」と、イスラム教シーア派の「最高指導者」である。
そして、軍隊に関しても二重構造で、大統領直轄なのが「国軍」、最高指導者直轄なのが「革命防衛隊」。この革命防衛隊の司令官ソレイマニが2020年1月にアメリカ軍に殺害された。
これにより一触即発の緊張状態となったが、幸い戦争は回避できた。
ソレイマニ司令官はなぜ殺害されたのか？
革命防衛隊は国内治安の為と、もう一つ目的があり、「イラン革命の精神を中東地域の国々に輸出すること」である。この海外工作をアメリカほテロの温床になっていると思っているため、行き過ぎた行動に対して制裁を下した格好。
革命防衛隊のもう一つの目的として、イスラエルのエルサレムを取り返すというのがある。
エルサレムはキリスト教、ユダヤ教、そしてイスラム教の聖地である為だ。そしてイスラエルはアメリカが支援している国でもある。
ここでもイラン対アメリカの対立関係がある。
以上、世界のニュースは見方を変えると非常に興味深くなる。各国それぞれ思惑が交差しているがなんとか均衡を保っている。
いまアメリカと中国がバッチバチだが、これからどういう勢力図になっていくのか予想がつかない。
日本は、今はアメリカの子分みたいな立ち位置だが、これかどうなっていくのか。
正直、なるようにしかならないのだけど、興味を持つことは悪いことじゃない。
未来を書くことで、どんどん夢は実現する
本田健さんは紙に手書きで書く事を強くお勧めしている。スマホ全盛の今の時代においても、やはり手書きが良いと。
スケジュール管理なんかは正直スマホのカレンダーの方が見やすいし便利だけど、「思考」を深掘る際には手書きの方が五感を刺激する事でインプット、アウトプットの強さが変わるのだろう。
手書きの方が強く意識するようになるというか、記憶に刻み込みやすいのかもしれない。
そして書く内容についてだが、タイトルにもあるように「未来」について、自分が「ワクワクする」ことを書き出す。
もう、これは妄想と言っても良いかもしれないが、書きながらニヤニヤしてしまうような実現すると楽しいこと、あるいは理想的なライフワークを思い描いて書き出す。
いったん目の前の現実は置いておいて、とにかく実現したらハッピーな事をまずは書いてみる。
「こんなこと出来たら最高だな」「これぞ生きているってことだな」「これは関わる人も皆ハッピーだな」
みたいな事を一人で妄想して書いてみる。
普段の生活（自宅と会社の往復）からではまったく発想ができない。言わば現実からかけ離れている世界かもしれない。
つまり、普段は蓋をしている自分の「ワクワク」や「やりたい事」を一度解き放してみること。
まずはそこからスタート。
書くことで「思考」と「感情」を整理して「行動」に移せるようにする。
「行動」するための一番の燃料である「感情」について日記つける。いわば「感情日記」
人生を思い通りに動かすためには、まず、自分の感情としっかり向き合う時間を作ることが大事。
そして、「自分が望まないこと」「嫌なこと」も書き出しておくと、より「やりたいこと」の輪郭がはっきり見えてくる。
嫌なことを排除することで気分が良くなり、プラスのモチベーションがよりパワフルになる。
という事で、しばらく手書きノートは使ってなかったが、またやってみようかな。
何か自分の中で変化が生まれるのか、試してみようと思う。
損する結婚 儲かる離婚
結婚に関する法律（民法）はとんでもないと思う。
離婚で動く金は大きくは三つ「慰謝料」「財産分与」「婚姻費用」である。
そのうち「財産分与」と「婚姻費用」のウエイトが大きい。浮気した際の「慰謝料」はせいぜい100〜200万円だし、実際に浮気と判定される証拠を取るのは難しいものである。
「財産分与」は、結婚してから夫婦の間で築いた共有財産を二分割するという事。それがどちらか一方が稼いだものでも当然二分割。（但し別居中の期間は除く）
「婚姻費用」が一番えげつないのだが、まず民法における規定は、「夫婦は相手の生活を自分と同じレベルで維持し、夫婦の資産、収入その他一切の事情考慮して、婚姻から生ずる費用を分担する義務があるとされている」
つまり、夫婦間でより稼いでる方が、そうでない方に毎月一定の金額を支払う義務がある、という事だ。
婚姻費用＝略して「コンピ」は、離婚騒動になって、奥さんと別居をしてからはじめて表に出てきて極めて重要なものとなる。
金額の計算方法は、夫の所得、妻の所得、子供の数と年齢によって、家庭裁判所でほぼ機械的に決まる。
藤澤数希さんの計算式ツール
例えば、夫は年収が700万円のサラリーマン、専業主婦、子供2人（15歳以上）の場合、コンピは14〜16万円（月）
これが自動的に決まってしまう。コンピとはなんて恐ろしいものなんだろう。
そして、こちらが離婚裁判を起こして離婚が成立するまで、毎月ずっと払い続けなければならない。
しかも、裁判はとても長いし、日本では離婚が簡単には認められない。
和解する場合には、何年かのコンピを一括で支払うという形の「解決金」が必要になる。この落とし所の押し問答になるのだろう。
ただ幸いな事に、最近の裁判所では、実質的に破綻している夫婦であるならば、片方がどうしても離婚したいと言っているなら、離婚を認めてやろうじゃないかという「破綻主義」に進んでいる。
別居生活が何年にも及ぶ場合は、有責配偶者（＝離婚の原因を作った方）からの離婚請求も認められる。
その他、今の法律はまったく時代にそぐわない事が多い。
例えば民法772条2項
「婚姻の成立の日から200日目を経過した後または婚姻の解消もしくは取消しの日から300日以内に生まれた子は、婚姻中に懐胎したものと推定する。」
つまり、夫婦は結婚してから初めてセックスをし、離婚して300日後までは前夫とセックスしていたと解釈している。現実にはまったくあり得ないことなのに。
この300日の規定は、明らかに次の夫の子供であるにも関わらず、法的には前夫の子供になってしまう。
現実の生活で考えてみると、夫は朝早くから仕事に出てハードなビジネスワークをし、夜は残業あるいは接待など会食で遅くなる。
帰ってけらは妻にグチグチ言われどっと疲れる。休みの日もゴロゴロしていたらどやされる。
この「内助の功」という法的根拠のせいで、そんな妻にも財産分与で半分ごっそり持っていかれる。
最後に、驚いたのだが、海外は「婚外子」比率が高い。つまり、婚姻関係ではないのに子供が居る状態である。
一番多いのがアイスランドで、67%、次いでフランス、オーストラリア、ノルウェー、スウェーデン、デンマークが50%超え。アメリカは40%。
日本と韓国はダントツ低くて2%。
そもそも、ヒトの配偶システムを科学的に考えた時に、「ゆるやかな一夫多妻」のシステムであり、妻の浮気などのチャネルを通して「精子戦争」が起こっている、というのが自然な状態である。
つまり、上記先進国での婚外子比率は、本来ヒトの自然な形なのかもしれない。
ドライに言うとこんな感じかな。
日本は法律に縛られ、一夫一妻を守っている為に少子高齢化が進んだとも考えられる。
ただ、生まれてきた子供の事を考えると、現状だと浮気相手の子供というレッテルを貼られる。そこは、法律（養育費の支払い義務を徹底）でしっかりと守ってあげる必要がある。あるいは国の予算を使ってでも支援する必要がある。
逆に、婚姻に対する法律はもっとゆるくしてくれないと、時代にまったく合っていないし、結婚するのが怖い（リスクが高い）と思われ、未婚率が更にどんどん上がっていくのではないか。
特に最近の日本のメディアや世論は、不倫に対してめちゃくちゃ厳しいから、日本はそういう意味では住みにくい国になっているのだと思う。
絶対に挫折しない日本史
古市氏がサピエンス全史を読んで、同じように日本史を解説したいという事で作られた本。
人類の誕生、日本の誕生から始まっていて、本の半分くらいで現代まで到達する、かなりダイジェスト的にまとめられている。
でも日本史というのは、やはり映像が浮かぶ戦国時代から江戸時代、そして明治維新から世界大戦。
そして敗戦後の日本の高度成長期、バブル崩壊からの失われた30年（平成時代）といった流れしか自分の中に入ってこない。
弥生、縄文時代、邪馬台国や平安時代とか、なかなか映像として頭に浮かんでこない。しかも生活が現代とかけ離れていてピンと来ない。
なので、この中で一番興味が湧いたのは、やはり明治から大正、そして戦争までかな。
日本がヨーロッパの国々と同じように国防のために植民地を増やしていく流れで、台湾や朝鮮、フィリピンなどに進出した。
「極東の島国」から「海の帝国」になっていった時期。
そして沖縄や北海道を日本に取り込んだのもこの時期。沖縄なんかは国防のために日本に都合良く使われた歴史がある。
そして第二次世界大戦だが、当時の日本は財政的に相当厳しくて、アメリカに勝てる見込みは薄かった。
要は、負ける可能性が高い中で、それでも「開戦」に踏み切るしかなかったらしい。それが当時の日本国民に対して公式に反対できない「落とし所」だったとの事。
空気的に、負ける前から敗北宣言（戦争回避）はできない、そのような意思決定がなされて悲劇を生んでしまった。
ただ、敗戦後のその後の日本の奇跡的な成長は本当に凄いと思う。
アメリカの支援がとても大きかったが、いろんな幸運も重なっていた。
コストがかかる植民地は手放す事になり、それらの国からも賠償権は放棄してくれた。
よって、日本は自国の成長のために全力で集中出来た。
あと、戦争の前に作られた制度（年金などの社会保障制度や源泉徴収制度）も、現代まで利用されており、国民を統治する制度としても機能していた。
日本人が外国人に対して日本の歴史を語る時、最低限話せなきゃいけないところは、やっぱり明治以降何をやって来たかだと思う。
東アジア諸外国（特に韓国や中国）に対して、酷いことをしてしまった事や、逆に支援してきた事もある。
その辺をもっと詳しく押さえておきたいな。
マーケット感覚を身につけよう
この本は2015年発行だが、マーケット感覚というのはある意味永遠に使える考え方だから、ずっと参考になる内容だ。
競合となる相手はどこ？という問いから論理的思考で深掘っていく。
JALとかLLCとかの同業者はもちろんのこと、鉄道、バス関連。そして国際便、国内便、貨物便という分解の仕方がある。
あるいは、そもそも航空事業以外のホテル経営などその他の事業を分解する必要がある。
そしてもっと想像力を膨らますと、オンラインビデオ会議ツールも、ANAのライバルと言える。世界的パンデミック、まさに今のコロナ禍の状況を言い当てたかのような想像力。
ジャパネットたかたはなぜ人気なのか？
まずターゲットをテレビ視聴者に絞っている時点で高齢者や主婦向けの商品を選択していること。つまりEC慣れしている若者は除外している。
そして、プライシングも誰もが届きそうなお手頃なもの。
そして何より、視聴者はたかたに絶対的な信頼をしている。これは例えると、おじいさんおばあさんが、孫と一緒に買い物に行き、孫の勧めるものを信頼して買うようなもの。
だから、孫が勧めてくるものは盲目的に信じて買う。
たかたが売っているのは、「孫のアドバイスという価値」である。
これに関連して、「キュレーション」という、「選んでもらう価値」も注目するべき。
昔からある「セレクトショップ」のように、そのお店が出す洋服のセンスが気に入れば、ずっとそこに通うようになる。バイヤーさんのセンスに任せて洋服を買う。このようになればある意味ジャパネットたかたと同じ状況になる。
北海道のいわた書店という小さな本屋さんは、「あなたに合う本を1万円分、選んでお送りします」というサービスがあり、全国から注文が殺到するという例がある。
本なんてたくさんありすぎて、自分で選べない人は少なくない。そこに、「あなたに合った」本というように「選んでくれる価値」が大事という事。
潜在的な価値に気づくこと
「高校野球、AKB48、B級グルメ、世界遺産」これらに共通して言えることは、誰もが見てわかる、ずば抜けて素晴らしいものを持っているわけでは無いという事。
高校野球は、単なる部活の大会に過ぎないのだが、他の競技とは桁違いのマーケット。
野球は古くからプロ野球が根付いていて、そもそもマーケット層が多いところに、「プロ野球では得られない価値」があるから多くの人を惹きつける。
それは何か？
ずばり「ひたむきにプレーする姿」
アウトになると分かっていてもヘッドスライディングをする。攻守交代は全力疾走。全校で応援する大応援団。プロ野球では観ることが出来ない価値がそこにはある。
AKB48にしても、そんなに美人ばかりが居る訳では無いグループだが、そこにもしっかりと価値がある。
秋葉原のライブハウスから始めて、「会いに行けるアイドル」として、身近な存在として応援できる。そしてそこから売れていくストーリーが応援したくなる。
B級グルメは、B1グランプリというイベントが急激に人気化して一つのブランドとなる。
ユネスコの「世界遺産認定」も、その「ラベル」が貼られる事で世界有数の観光名地となる。
これらに共通する事と言えば、もともと存在していたモノの中に、新たな価値が見出され巨大な市場になっていった。
そしてこの「潜在的な価値に気づく能力」こそがマーケット感覚である。
